新型コロナウイルスについて、ほとんどの人は手洗いなどの感染対策をとっているとみられる一方、体調が悪化したときの相談先や移動手段など、自分が感染した際の対応を具体的に考えている人は、およそ４０％にとどまることが東京大学などの研究グループの意識調査で分かりました。
グループは、自分が患者になるかもしれないという意識を持ってもらい、対策を徹底することが必要だとしています。
調査は、東京大学医科学研究所の武藤香織教授らのグループが、新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐために、どうすれば行動を変えてもらえるか探ろうと先月下旬、インターネットを通じて行い、２０歳から６４歳の１万１０００人余りが回答しました。
調査では、７６.４％の人が「さまざまな対策をとっている」か、「多少の対策をとっている」と答えた一方、４.５％は「なにも対策をしていない」と答え、年代が上がるほど対策を行っている割合が高く、２０代が最も低くなっていました。
具体的にとっている対策として、「大規模イベントに行かない」が８６.８％、「こまめに手を洗う」が８６.４％、「密閉・密集・密接の『３密』を避ける」は８０.５％と高く、感染対策について一定程度、意識が浸透してきているとみられるとしています。
その一方で、「体調が悪化したときの相談先や移動方法の準備」は４１.５％、「自分より高齢者との接触は避ける」が２６.３％などと低く、自分や家族も感染して患者になるかもしれないという意識が根付いていない可能性があると分析しています。
武藤教授は、「自分も患者になるかもしれないという危機感が、対策をより徹底することにつながる。どんな事態が待っているのか、家族で話し合っておくことが必要だ」と話しています。
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感染で具体的対応意識は４割｜NHK 首都圏のニュース - NHK NEWS WEB
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